東日本大震災の際、断水のため避難所でのトイレが使えなくなった経験を踏まえ、県央ボランティア連絡会(名雪マサ子会長)の研修交流会が16日、水戸市赤塚1丁目の市福祉ボランティア会館で開かれた。ボランティア団体関係者や各社会福祉協議会、行政の関係者約110人が参加、講演などを通して、災害時のトイレ問題を考えた。

同連絡会は4月、地域のボランティア活動振興を狙いとして、水戸、笠間、小美玉3市と茨城、大洗、城里3町の県央6地区のボランティア団体が立ち上げた。

この日は、NPO法人日本トイレ研究所(東京都港区)の加藤篤代表が阪神淡路大震災と東日本大震災の調査から、避難所におけるトイレ問題について講演した。

震災直後に避難所のトイレが使えなくなったことの影響に関し、加藤氏は「(トイレを)我慢をすることで水分も取らなく、脳梗塞などの病気にもなりやすくなる」と指摘。その上で「トイレは衛生、防犯、利便性などを考慮し、水、食料と一緒に支援してほしい」と訴えた。

さらに、参加者全員でゴミ袋と水分吸収用新聞紙2枚を使った緊急用トイレ作りを体験した。

名雪会長は「トイレのことは口に出しにくいが、大事だと分かり勉強になった。参加者は家族、友人に伝えてほしい」と話した。

講演に先立ち、牛乳パックを使って「ようじ入れ」を作るグループ(笠間市)や、昨年発足したコーヒーで癒やしのひとときを提供する「癒やしカフェ」(水戸市)などの活動が紹介された。各団体のパネルも展示された。(小田内裕司)