2018年1月14日(日)

在宅医療へ連携考察 北茨城で多職種研修会

「介護」「福祉」と意見交換

「終末期だけど家に帰りたい」という患者の対応を7人の専門職が話し合う寸劇「退院前カンファレンス」=北茨城市消防本部
「終末期だけど家に帰りたい」という患者の対応を7人の専門職が話し合う寸劇「退院前カンファレンス」=北茨城市消防本部

北茨城市の介護、福祉、医療などの包括的窓口となる同市コミュニティケア総合センター「元気ステーション」(同市中郷町上桜井、村田昌子センター長)は9日、同市磯原町磯原の市消防本部で、市内の医療や介護、福祉関係の専門職が一堂に会する、「同市多職種連携研修会」を初めて開いた。

同研修会の狙いは、高齢者の増加や限られた医療資源を背景に、住民が病気や介護の必要な状態になっても、住み慣れた地域で自分らしく暮らし続けられるよう、在宅医療と介護の連携の必要性から課題を抽出し、連携体制を構築すること。

医師や看護師、薬剤師、社会福祉士、介護士、救急救命士など約100人が参加。寸劇やグループごとの意見交換などを通して在宅医療・介護連携の課題や重要性について考えた。

同センターでは2016年11月〜17年7月にかけて、医療や介護、福祉関係など10職種約70人にインタビューを実施。医療関係者と介護・福祉関係者らは教育課程の違いなどから用語の違いや、それぞれの職場を知らないことが連携の壁になっていることを課題として把握していた。

同研修会ではインタビューで見えてきた課題を同センターのスタッフや在宅医療・介護連携推進協議会(横谷省治会長、委員12人)が、入院から生活の場へのスムーズな移行を目指す寸劇「退院前カンファレンス」に仕立てた。

劇は、直腸がん終末期の1人暮らしの男性患者(67)が病状の説明を受けた後、「家で過ごしたい」と明日の退院を強く望んだことから、急きょ退院前カンファレンスを開く-という内容。

各専門職の7人が各立場から支援体制について意見交換する様子を参加者に見せた後、班に分かれてグループワークを実施。多職種の関わりや役割を踏まえ、自分の職種だったらどのように関われるのか、どういう情報が必要かなどの意見が活発に交わされた。

村田センター長は「参加者が各職場に持ち帰り、広めてくれることを期待している。各職種が連携することで市民が暮らしやすく、健康なまちにつながっていく」と手応えを話した。

同センターは、まちの相談窓口(総合相談機能)▽地域づくり(各種研修会の開催)▽関係づくり(在宅・介護連携推進事業)-の三つのコンセプトで、昨年3月に開所した。(飯田勉)

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