株式会社T.B.H
全国122人調査。88.5％が「中国輸入せどりを学びたい」、販売先の71.3％がメルカリ中心との回答も、多販路化の流れが加速中




株式会社T.B.H（本社：東京都豊島区、代表取締役：横田千春）は、「中国輸入せどり」に関する意識調査を実施し、全国の主婦・シニアを中心とする122名から回答を得ました。
【調査概要】
- 調査名：「中国輸入せどり意識調査アンケート」
- 調査期間：2025年9月28日～10月18日
- 調査方法：自社LINE登録者（約14,000名）へのオンラインアンケート
- 有効回答数：122件
- 対象：全国の中国輸入せどり経験者または関心層

調査の結果、88.5％が「中国輸入せどりを学びたい」と回答。すでに高い関心層が形成されている一方で、実際に実践している人は45.1％にとどまり、学習意欲と実践の間に大きなギャップがあることが明らかになりました。





■「スキマバイト」から「在宅物販」へ──主婦・シニアの新しい選択肢
スキマバイトアプリ「タイミー」などの普及で注目される“短時間副業”の流れがある一方、在宅で完結する「せどり（在宅物販）」も新たな選択肢として再注目されています。特に、家にいながら空いた時間で仕入れ・出品・販売までを行える「せどり」は、子育てや介護をしながら収入を得たい女性やシニア層から支持を集めています。
■高い利益率も！3万円以上の利益を得た人が21.3％
「これまでに得た1回あたりの最高利益」では、21.3％が3万円以上の利益を得たと回答。在宅でも成果を出せる“スキマ時間型の物販ワーク”として注目が集まっています。



■フリマアプリ全盛でも、販売先の71.3％がメルカリ中心
アンケートによると、現在の販売先として71.3％が「メルカリ」を利用。次いで「ヤフオク」「ラクマ」「Amazon」などが続きました。在宅ワークの主要プラットフォームとしてメルカリの存在感は依然として圧倒的です。



■メルカリ規約改定で注目される“脱メルカリ依存”の流れ
そんな中で、2025年9月22日にメルカリから、個人アカウントの事業利用を禁止する規約改定が発表されました。新ルールは10月22日（水）から適用される予定です。この改定により、ビジネス目的でメルカリを利用していた一部ユーザーは他販路への移行を迫られる見込みです。

この件は、多くのメディアでも報道され話題になったのですが、今回のアンケートでも、一般の方からこの件についてのご質問をいただきました。

アンケートの自由回答では、
「いつもYouTube見てます。私はレディースアパレルの古着せどり専門です。中国輸入はこの度のメルカリ規約改定でいちばん打撃を受けるのではと思っていますが、今後はshopsに切り替えるよう教えていくのでしょうか？」
という質問も寄せられました。

この質問への回答でもありますが、T.B.Hでは、主婦・シニア層の安定収入を支えるため、5年前からメルカリに依存しない『複数販路戦略』を指導してきました。実際、スクール生の多くはYahoo!フリマ、ラクマ、ヤフオク、Amazon、メルカリshopsを併用することで、安定的な販売チャネルを確保しています。

今回の調査結果からも、仕入先および販路の複数化の流れは確実に加速しており、在宅物販の世界にも「プラットフォーム分散」の波が押し寄せていることがわかります。
調査結果を学び、実践へつなげるために
株式会社T.B.Hでは、今回の調査で明らかになった中国せどりの実態や複数販路の活用法を、代表・横田千春が運営するYouTubeチャンネル「ちーまま。メルカリ在宅ワークの先生」（登録者数4.58万人）でも発信しています。
特に、今回の話題になった10月22日からのメルカリ規約改定について解説した動画は必見です。

【動画はこちら】