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NEC、Zoom Phone を 11 万人に導入し、電話関連コストを 7 割削減
ZVC JAPAN 株式会社
Zoom コミュニケーション基盤を軸に、生成 AI 時代に向けたリアル コミュニケーション データ活用を推進
（写真左から）NECネッツエスアイ 金融・パブリックソリューション事業部 担当部長 吉田孝紀氏、NEC Corporate EVP 兼 CIO 小玉浩氏、NEC デジタルID・働き方DX統括部 シニア主幹 小口和弘氏、NEC同 マネージャー 清水岳史氏
2025年9月18日、日本、東京 - Zoom Communications, Inc（本社：米カリフォルニア州サンノゼ、代表取締役 CEO ： Eric Yuan 、以下 Zoom ）の日本法人 ZVC JAPAN 株式会社は、日本電気株式会社（本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田隆之、以下 NEC）が、2025 年春にグループ全社の国内従業員約 11 万人を対象に Zoom Phone を導入し、約 ７ 割の電話関連コストの削減を実現したことをお知らせいたします。
1899 年に創業した NEC は、125 年にわたり日本の ICT 業界を牽引してきました。NEC は、自社をゼロ番目のクライアントとして位置づけ、最先端のテクノロジーを自ら実証する中で得た“活きた”ナレッジをお客様や社会に還元する「クライアントゼロ」という考え方のもと、通信、AI、生体認証、サイバーセキュリティなどの最先端領域を軸に、社会全体の DX を牽引しています。
2025 年春、同社はグループ全社の国内従業員約 11 万人を対象に、クラウド PBX サービス「Zoom Phone」を導入しました。約 1 年で移行作業を完遂し、通話料を含む電話関連コストの約 7 割削減に成功しています。
NEC のコミュニケーション改革と PBX クラウド化の背景
NEC では現在、段階的にコミュニケーション改革を実施しています。第一歩として着手したのが、場所を問わず円滑なやりとりができる「ロケーションフリー環境」の整備です。このワークスタイル変革の中心となったのが、Zoom Meetings でした。
次なる施策として着手したのが、今回の PBX のクラウド化です。コロナ禍で会社にいないと取れない固定電話での業務継続の難しさを実感したことや、オンプレミス PBX の保守期限が近づくという設備面の課題と、AI 時代に向けたリアルタイム コミュニケーション データの蓄積・分析へのニーズの高まりがクラウド化を後押ししました。加えて、NEC では将来的にクラウド PBXに対するニーズが高まるとの予測のもと、「クライアントゼロ」の実践によるナレッジ獲得を重視していました。
Zoom Phone 採用の理由
2023 年からリプレイスの検討を開始し、以下の理由から Zoom Phone が選定されました。
一つ目は、音質です。複数のサービスで比較したところ、安定したネットワーク環境下では各社とも大差なかったものの、自宅など不安定なネットワーク環境下では Zoom Phone の音質の良さが際立っていました。
次に、わかりやすい操作性です。直感的に操作できる UIで、転送が素早く行え、誤って切ってしまうなどのトラブルがありませんでした。
最後の理由は、コストの最適化です。NEC 社内への導入では、オンプレミス PBX と比べ、初期費用と運用コストの両方が削減できました。さらに、将来的に蓄積した通話データと生成 AI を掛け合わせたデータ活用を進めるにあたり、データ保管や分析に追加費用がかからない点も、採用の大きな決め手となりました。Zoom Phone は通話の音声データを容量無制限で保存でき、Zoom 独自のAI 機能「Zoom AI Companion」も標準搭載されています。
Zoom Phone 大規模導入で実現したコスト削減と利便性向上
Zoom Phone の導入にあたり、 NEC では全国の拠点に点在していた PBX 環境の利用実態を調査し、部門ごとに担当者を配置して詳細なニーズを確認しながら進めることで、11 万人規模の移行を約 10 カ月という短期間で完遂しました。リクエストに応じた機能のチューニングなど、Zooｍ の技術面でのサポートも移行プロセスの支えになりました。
Zoom Phone の導入後は、従来は固定電話でしか受けられなかった電話にもスマートフォンから応対できるようになり、管理部門では通話の利用状況をリアルタイムで把握できるようになりました。最終的に、オンプレミス PBX の撤廃と通信回線の最適化によって社内設備を大幅にスリム化し、全体として通話料を含む電話関連コストは従来比で 7 割削減を達成しています。
Zoom のコミュニケーション基盤が支える「データドリブン × 生成 AI」
現在、 NEC のコミュニケーション改革は、「データドリブン × 生成 AI」という次の段階へとステップ アップしています。AI を活用した日々の業務効率化に加え、今後はメール履歴やプロジェクト ファイルなどの社内の既存ストックデータや、自社開発の生成 AI「cotomi」と組み合わせてナレッジを再構築していく計画です。
こうしたナレッジ基盤構築と活用の礎となるのが、Zoom をはじめとするコミュニケーション基盤です。Zoom プラットフォームから得られるリアル コミュニケーション データを軸に、さまざまなサービスと連携することで、新たな価値創出が期待されます。Zoom とのパートナーシップは、NEC が見据える“AI ネイティブな働き方”を支える重要な柱となっています。
お客様事例全文および動画は、こちらよりご覧いただけます。
Zoom について
Zoom のミッションは、無限に広がる人とのつながりを可能にする AI ファーストのワーク プラットフォームを提供することです。Zoom Workplace でチームワークを再構築 - Zoom の AI Companion を搭載したオープン コラボレーション プラットフォームで、チームの生産性を向上します。Zoom Workplace とともに、Zoom Contact Center を含む営業、マーケティング、カスタマー エクスペリエンス チーム向けの Zoom の Business Services は、顧客ライフサイクルを通じて顧客との関係を強化します。2011 年に創業した Zoom は上場しており（NASDAQ: ZM）、米国カリフォルニア州サンノゼに本社を置いています。詳細については zoom.com をご覧ください。
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Zoom コミュニケーション基盤を軸に、生成 AI 時代に向けたリアル コミュニケーション データ活用を推進
（写真左から）NECネッツエスアイ 金融・パブリックソリューション事業部 担当部長 吉田孝紀氏、NEC Corporate EVP 兼 CIO 小玉浩氏、NEC デジタルID・働き方DX統括部 シニア主幹 小口和弘氏、NEC同 マネージャー 清水岳史氏
2025年9月18日、日本、東京 - Zoom Communications, Inc（本社：米カリフォルニア州サンノゼ、代表取締役 CEO ： Eric Yuan 、以下 Zoom ）の日本法人 ZVC JAPAN 株式会社は、日本電気株式会社（本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田隆之、以下 NEC）が、2025 年春にグループ全社の国内従業員約 11 万人を対象に Zoom Phone を導入し、約 ７ 割の電話関連コストの削減を実現したことをお知らせいたします。
1899 年に創業した NEC は、125 年にわたり日本の ICT 業界を牽引してきました。NEC は、自社をゼロ番目のクライアントとして位置づけ、最先端のテクノロジーを自ら実証する中で得た“活きた”ナレッジをお客様や社会に還元する「クライアントゼロ」という考え方のもと、通信、AI、生体認証、サイバーセキュリティなどの最先端領域を軸に、社会全体の DX を牽引しています。
2025 年春、同社はグループ全社の国内従業員約 11 万人を対象に、クラウド PBX サービス「Zoom Phone」を導入しました。約 1 年で移行作業を完遂し、通話料を含む電話関連コストの約 7 割削減に成功しています。
NEC のコミュニケーション改革と PBX クラウド化の背景
NEC では現在、段階的にコミュニケーション改革を実施しています。第一歩として着手したのが、場所を問わず円滑なやりとりができる「ロケーションフリー環境」の整備です。このワークスタイル変革の中心となったのが、Zoom Meetings でした。
次なる施策として着手したのが、今回の PBX のクラウド化です。コロナ禍で会社にいないと取れない固定電話での業務継続の難しさを実感したことや、オンプレミス PBX の保守期限が近づくという設備面の課題と、AI 時代に向けたリアルタイム コミュニケーション データの蓄積・分析へのニーズの高まりがクラウド化を後押ししました。加えて、NEC では将来的にクラウド PBXに対するニーズが高まるとの予測のもと、「クライアントゼロ」の実践によるナレッジ獲得を重視していました。
Zoom Phone 採用の理由
2023 年からリプレイスの検討を開始し、以下の理由から Zoom Phone が選定されました。
一つ目は、音質です。複数のサービスで比較したところ、安定したネットワーク環境下では各社とも大差なかったものの、自宅など不安定なネットワーク環境下では Zoom Phone の音質の良さが際立っていました。
次に、わかりやすい操作性です。直感的に操作できる UIで、転送が素早く行え、誤って切ってしまうなどのトラブルがありませんでした。
最後の理由は、コストの最適化です。NEC 社内への導入では、オンプレミス PBX と比べ、初期費用と運用コストの両方が削減できました。さらに、将来的に蓄積した通話データと生成 AI を掛け合わせたデータ活用を進めるにあたり、データ保管や分析に追加費用がかからない点も、採用の大きな決め手となりました。Zoom Phone は通話の音声データを容量無制限で保存でき、Zoom 独自のAI 機能「Zoom AI Companion」も標準搭載されています。
Zoom Phone 大規模導入で実現したコスト削減と利便性向上
Zoom Phone の導入にあたり、 NEC では全国の拠点に点在していた PBX 環境の利用実態を調査し、部門ごとに担当者を配置して詳細なニーズを確認しながら進めることで、11 万人規模の移行を約 10 カ月という短期間で完遂しました。リクエストに応じた機能のチューニングなど、Zooｍ の技術面でのサポートも移行プロセスの支えになりました。
Zoom Phone の導入後は、従来は固定電話でしか受けられなかった電話にもスマートフォンから応対できるようになり、管理部門では通話の利用状況をリアルタイムで把握できるようになりました。最終的に、オンプレミス PBX の撤廃と通信回線の最適化によって社内設備を大幅にスリム化し、全体として通話料を含む電話関連コストは従来比で 7 割削減を達成しています。
Zoom のコミュニケーション基盤が支える「データドリブン × 生成 AI」
現在、 NEC のコミュニケーション改革は、「データドリブン × 生成 AI」という次の段階へとステップ アップしています。AI を活用した日々の業務効率化に加え、今後はメール履歴やプロジェクト ファイルなどの社内の既存ストックデータや、自社開発の生成 AI「cotomi」と組み合わせてナレッジを再構築していく計画です。
こうしたナレッジ基盤構築と活用の礎となるのが、Zoom をはじめとするコミュニケーション基盤です。Zoom プラットフォームから得られるリアル コミュニケーション データを軸に、さまざまなサービスと連携することで、新たな価値創出が期待されます。Zoom とのパートナーシップは、NEC が見据える“AI ネイティブな働き方”を支える重要な柱となっています。
お客様事例全文および動画は、こちらよりご覧いただけます。
Zoom について
Zoom のミッションは、無限に広がる人とのつながりを可能にする AI ファーストのワーク プラットフォームを提供することです。Zoom Workplace でチームワークを再構築 - Zoom の AI Companion を搭載したオープン コラボレーション プラットフォームで、チームの生産性を向上します。Zoom Workplace とともに、Zoom Contact Center を含む営業、マーケティング、カスタマー エクスペリエンス チーム向けの Zoom の Business Services は、顧客ライフサイクルを通じて顧客との関係を強化します。2011 年に創業した Zoom は上場しており（NASDAQ: ZM）、米国カリフォルニア州サンノゼに本社を置いています。詳細については zoom.com をご覧ください。
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