京都大学大学院情報学研究科物理統計学分野
2025年12月2０日、日本地震予知学会学術講演会(東京品川)にて発表

京都大学大学院情報学研究科物理統計学分野（教授：梅野健）の小池元助教と梅野健教授は、国土地理院が運営管理するGEONETデータを取得してから約10分～15分後に異常検知結果を表示する準リアルタイム大地震発生異常検知システムのβ版を開発しました。2025年12月20日に東京品川で行われた日本地震予知学会学術講演会にて、その概要が発表されました。 発表の概要は以下の通りです：

発表日：2025年12月20日（日本時間）
著者：小池元（京都大学大学院情報学研究科助教）、梅野健（京都大学大学院情報学研究科教授）
発表タイトル：準リアルタイム相関解析システム（β版）の開発

社会的インパクト： 全国を対象に初めて、大地震の前兆（電離圏および地殻変動）を監視するシステムが実運用できることを示しました。前兆現象は、その1時間前に現れることが論文などで発表されていましたが、それらは大地震発生後に解析した結果でした。今回の結果から、南海トラフ地震や首都直下型地震の発生前に解析を完了することを実環境下で示したことで、今後は観測網を充実させながら、電離圏および地殻変動異常のモニタリングと異常検出時のアラート発出が可能となります。

当面の課題および予定： 開発したβ版は、国土地理院運営のGEONET（準リアルタイム運用）だけでなく、リアルタイム運用可能な京都大学大学院情報学研究科物理統計学分野が保有する観測機データ（吉田キャンパス、潮岬）や、現在の共同研究先であるJR東海（東海旅客鉄道）、愛知県蒲郡市（地方自治体）、アマノ（神奈川県）、富士防災警備（東京）と連携し、今後設置する観測機（GNSS受信機）を組み合わせて解析し、その結果を共有するシステムを構築します。 共同研究先も2026年からさらに増やし、観測データの拡充を図るとともに、アラート発出システムの24時間共同検証を行う予定です。また、精度面でもリアルタイム測位の精度を向上させることが課題であり、これらの検証および課題解決を行った後に、準リアルタイムシステムの実運用を開始します。さらに、当研究室が開発したリアルタイム電離圏トモグラフィー技術や、プレスリップ相関解析から震央推定を行うアルゴリズムなども、順次この準リアルタイムシステムに組み込んでいく予定です。





図１:準リアルタイムシステムのコンセプト




図２：全国データ約10秒で計算が終了する相関解析処理のコア部分。元々相関解析は3G携帯や衛星通信で利用されているCDMA通信で用いられていたため、処理が軽いです。


図３:　検証結果の一例。2024年1月1日に発生した能登半島地震の前後で、太陽フレアによる電離圏異常の様子やMSTID（中規模伝搬性電離圏擾乱）を捉えられていることを確認しました。


図４：5分間隔の地殻変動データの解析の誤差解析。米国ネバダ大学に後から公開されたデータ（NGL 5min final、後処理のため準リアルタイム解析は不可能）と比較して、ほぼ一致した測位結果を準リアルタイムで示しています。


図５：準リアルタイム取得データの標準偏差の結果　

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