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SSBJ公表を受け、booost technologies代表取締役 青井が日本CFO協会主催 第367回CFOセミナーに登壇「サステナビリティ2026問題と企業経営の未来」
booost technologies株式会社
～企業価値向上の鍵となるSustainability対応デジタルソリューションの最前線～
統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP（※1）」の提供と「サステナビリティ2026問題」の提唱により企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）（※2）の加速を支援するbooost technologies株式会社（東京都品川区、以下 当社）の代表取締役 青井宏憲は、2025年4月17日（木）に開催される一般社団法人日本CFO協会（略称:JACFO）主催の第367回CFOセミナーに登壇します。
「サステナビリティ2026問題と企業経営の未来」と題し、国内外のサステナビリティに関する最新動向や差し迫った課題、そして企業価値向上の鍵となるデジタルソリューションの活用について、CFOの視点からその重要性をわかりやすく解説します。ぜひご参加ください。
「サステナビリティ2026問題」とは、サステナビリティ関連財務情報の開示義務化にあたって、多くの企業で着手が遅れており、その危機感も不足しているため、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念がある状況のことです。当社では2026年までにサステナビリティデータを経営へ利活用できる体制を構築することの重要性を提唱しています。
■ イベント概要
日 時： 2025年4月17日（木） 18:00～19:00 （17:50 開場）
形 式： ZOOMを使用したオンラインセミナー
申込期限： 2025年4月15日（火）
料 金： 個人会員・法人会員 無料／一般 5,000円（税込）
セミナーページ： CFO協会のイベントページをご覧ください。
お申込み方法： こちらのページよりお願いいたします。
※ご参加にはマイアカウント登録が必要です。
講演内容：
「サステナビリティ2026問題と企業経営の未来」
～企業価値向上の鍵となるSustainability対応デジタルソリューションの最前線～
1. はじめに：サステナビリティ2026問題とは？
2. 制度開示に向け求められるSustainability経営の進化とデジタルソリューションの役割
3. 「サステナビリティERP」による企業のサステナビリティ管理の革新
4. 制度開示に向けた企業のアクションプラン
■ 一般社団法人日本CFO協会（略称：JACFO）について
日本CFO協会（JACFO）は、経営や財務のプロフェッショナルであるCFO（Chief Financial Officer/最高財務責任者）の育成を通じて、日本企業のグローバルスタンダードの確立を目指す団体です。国内外のネットワークを活かして先進的な知見を調査・研究し、その成果をもとに教育プログラムを提供しています。高い専門性と倫理観を兼ね備えたCFOの育成や、CFO機能の強化支援を行っています。
WEBサイト：https://www.cfo.jp/
■ サステナビリティ2026問題の解決を目指す「日本をSX先進国へ」プロジェクト
現在、多くの企業がサステナビリティ関連財務情報の開示義務化にあたって、着手遅れや、それに対する危機感の不足から、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念のある状態である「サステナビリティ2026問題」に直面しています。この問題を乗り越え、日本企業のSX推進や企業価値向上を通じたグローバルでのプレゼンス向上を目指すために、当社は2024年11月に「日本をSX先進国へ」プロジェクトを立ち上げました。
「日本をSX先進国へ」プロジェクトサイト（賛同企業募集中）： https://booost-tech.com/2026sx
■ booost technologies株式会社について
当社は、国際開示基準に準拠し、環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連財務情報の収集、集計の自動化および、リアルタイムでのモニタリングを可能とする統合型SXプラットフォーム、サステナビリティERP（※1）「booost Sustainability Cloud」の開発提供を行っています。「booost Sustainability Cloud」は、グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連財務情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、大企業を中心に、85ヶ国以上、約2,000社192,000拠点以上（2025年2月時点）に導入されています。また、サステナビリティコンサルティング事業も展開しており、SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）領域において、企業のプロジェクト推進に伴走し企業価値向上に貢献しています。
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設 立： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 18億円（資本準備金含む）/2025年2月時点
事業内容： ・「booost Sustainability Cloud」の開発運営
・サステナビリティコンサルティングサービスの提供
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/
booost及びBOOOSTは、booost technologies株式会社の登録商標です。
（※1）サステナビリティERP「booost Sustainability Cloud」は、自社およびサプライヤーのサステナビリティ関連財務情報を管理する“統合型SXプラットフォーム”です。国際開示基準に準拠した環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連情報の収集、集計を自動化し、リアルタイムでのモニタリングを可能にします。グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、85ヶ国以上、大企業を中心に約2,000社（192,000拠点以上。2025年2月時点）に導入されています。
（※2）サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは
社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを「同期化」させていくこと、及びそのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を指す。「同期化」とは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことを通じて、社会の持続可能性の向上を図るとともに、自社の長期的かつ持続的に成長原資を生み出す力（稼ぐ力）の向上と更なる価値創出へとつなげていくことを意味している。（出典：伊藤レポート3.0）
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～企業価値向上の鍵となるSustainability対応デジタルソリューションの最前線～
統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP（※1）」の提供と「サステナビリティ2026問題」の提唱により企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）（※2）の加速を支援するbooost technologies株式会社（東京都品川区、以下 当社）の代表取締役 青井宏憲は、2025年4月17日（木）に開催される一般社団法人日本CFO協会（略称:JACFO）主催の第367回CFOセミナーに登壇します。
「サステナビリティ2026問題と企業経営の未来」と題し、国内外のサステナビリティに関する最新動向や差し迫った課題、そして企業価値向上の鍵となるデジタルソリューションの活用について、CFOの視点からその重要性をわかりやすく解説します。ぜひご参加ください。
「サステナビリティ2026問題」とは、サステナビリティ関連財務情報の開示義務化にあたって、多くの企業で着手が遅れており、その危機感も不足しているため、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念がある状況のことです。当社では2026年までにサステナビリティデータを経営へ利活用できる体制を構築することの重要性を提唱しています。
■ イベント概要
日 時： 2025年4月17日（木） 18:00～19:00 （17:50 開場）
形 式： ZOOMを使用したオンラインセミナー
申込期限： 2025年4月15日（火）
料 金： 個人会員・法人会員 無料／一般 5,000円（税込）
セミナーページ： CFO協会のイベントページをご覧ください。
お申込み方法： こちらのページよりお願いいたします。
※ご参加にはマイアカウント登録が必要です。
講演内容：
「サステナビリティ2026問題と企業経営の未来」
～企業価値向上の鍵となるSustainability対応デジタルソリューションの最前線～
1. はじめに：サステナビリティ2026問題とは？
2. 制度開示に向け求められるSustainability経営の進化とデジタルソリューションの役割
3. 「サステナビリティERP」による企業のサステナビリティ管理の革新
4. 制度開示に向けた企業のアクションプラン
■ 一般社団法人日本CFO協会（略称：JACFO）について
日本CFO協会（JACFO）は、経営や財務のプロフェッショナルであるCFO（Chief Financial Officer/最高財務責任者）の育成を通じて、日本企業のグローバルスタンダードの確立を目指す団体です。国内外のネットワークを活かして先進的な知見を調査・研究し、その成果をもとに教育プログラムを提供しています。高い専門性と倫理観を兼ね備えたCFOの育成や、CFO機能の強化支援を行っています。
WEBサイト：https://www.cfo.jp/
■ サステナビリティ2026問題の解決を目指す「日本をSX先進国へ」プロジェクト
現在、多くの企業がサステナビリティ関連財務情報の開示義務化にあたって、着手遅れや、それに対する危機感の不足から、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念のある状態である「サステナビリティ2026問題」に直面しています。この問題を乗り越え、日本企業のSX推進や企業価値向上を通じたグローバルでのプレゼンス向上を目指すために、当社は2024年11月に「日本をSX先進国へ」プロジェクトを立ち上げました。
「日本をSX先進国へ」プロジェクトサイト（賛同企業募集中）： https://booost-tech.com/2026sx
■ booost technologies株式会社について
当社は、国際開示基準に準拠し、環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連財務情報の収集、集計の自動化および、リアルタイムでのモニタリングを可能とする統合型SXプラットフォーム、サステナビリティERP（※1）「booost Sustainability Cloud」の開発提供を行っています。「booost Sustainability Cloud」は、グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連財務情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、大企業を中心に、85ヶ国以上、約2,000社192,000拠点以上（2025年2月時点）に導入されています。また、サステナビリティコンサルティング事業も展開しており、SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）領域において、企業のプロジェクト推進に伴走し企業価値向上に貢献しています。
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設 立： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 18億円（資本準備金含む）/2025年2月時点
事業内容： ・「booost Sustainability Cloud」の開発運営
・サステナビリティコンサルティングサービスの提供
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/
booost及びBOOOSTは、booost technologies株式会社の登録商標です。
（※1）サステナビリティERP「booost Sustainability Cloud」は、自社およびサプライヤーのサステナビリティ関連財務情報を管理する“統合型SXプラットフォーム”です。国際開示基準に準拠した環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連情報の収集、集計を自動化し、リアルタイムでのモニタリングを可能にします。グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、85ヶ国以上、大企業を中心に約2,000社（192,000拠点以上。2025年2月時点）に導入されています。
（※2）サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは
社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを「同期化」させていくこと、及びそのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を指す。「同期化」とは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことを通じて、社会の持続可能性の向上を図るとともに、自社の長期的かつ持続的に成長原資を生み出す力（稼ぐ力）の向上と更なる価値創出へとつなげていくことを意味している。（出典：伊藤レポート3.0）
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