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2024年統合報告書『WE ARE GREEN REPORT』「第4回日経統合報告書アワード2024」優秀賞を2年連続で受賞
東急不動産
～持続的な社会づくりと企業成長をめざす価値創造ストーリー性や充実した開示内容が高評価～
東急不動産ホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：西川弘典、以下「当社」）の2024年統合報告書「WE ARE GREEN REPORT」は、日本経済新聞社主催の「第4回日経統合報告書アワード 2024」において、優秀賞を受賞しました。2023年版に続き、2年連続での受賞となります。
本アワードは、日本企業の発行するアニュアルリポートの充実と普及を目的に、1998年から実施されている「日経アニュアルリポートアウォード」が2021年度に改称されたものです。今回のアワードでは、過去最高の応募数496社の中から、総合グランプリ3社、グランプリE賞1社、グランプリS賞2社、グランプリG賞1社、準グランプリ6社、新人賞1社、優秀賞46社が選定され、本日表彰式が行われましたので、あわせてお知らせいたします。
この度の審査では、当社グループの企業価値創造にあたり、トップメッセージや環境経営、人的資本経営、特集である広域渋谷圏戦略、財務・非財務情報などで、具体性を示した豊富な情報開示を行い、投資家の皆様にわかりやすいバランスの取れた内容で透明性があることに高評価をいただきました。
2024年統合報告書「WE ARE GREEN REPORT」は、こちらをご覧ください。
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/about/valuecreation/
当社グループの統合報告書は、長期ビジョンの実現に向けたスローガン「WE ARE GREEN」を冠し、「WE ARE GREEN REPORT」として開示し、本年度で9回目となります。事業活動を通じて社会課題の解決を図り、独自性のあるビジネスモデルを創造しながら、持続的な社会づくりと企業成長をめざす価値創造ストーリーを、株主・投資家をはじめとするすべてのステークホルダーの皆様へ、わかりやすくお伝えすることを目的として制作しております。
本年度は、2030年にありたい姿「価値を創造しつづける企業グループへ」をめざし、強固で独自性のある事業ポートフォリオの構築に向けた構造改革や、バリューチェーンの強みを活かした全社方針「環境経営」「DX」の推進、経営戦略と連動した人財戦略、注力する広域渋谷圏での事業戦略などを説明しています。
その他、当社は、大和インベスター・リレーションズ株式会社が選定する「2024年インターネットIR表彰」では2年連続「最優秀賞」、同表彰のサステナビリティ部門では初めて「優秀賞」を受賞するなど、３つの主要なIRサイト調査で高い評価をいただき、投資家との建設的なコミュニケーションとともに、充実した開示に努めております。
ニュースリリースはこちらをご覧ください。
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/news/others/pdf/979894eec9d6e034e68ad3b2092fd3d244f7b479.pdf
当社は、今後もステークホルダーの皆さまに選ばれる企業グループをめざし、わかりやすくタイムリーな情報開示に努めるとともに、建設的な対話により、企業価値創造の実現に向け取り組んでまいります。
■長期ビジョン「GROUP VISION 2030」で目指す、「環境経営」と「DX」の取り組み
当社は2021年に長期ビジョン「GROUP VISION 2030」を発表しました。多様なグリーンの力で2030年にありたい姿を実現していく私たちの姿勢を表現する「WE ARE GREEN」をスローガンに、「環境経営」「DX」を全社方針として取り組んでいます。
当社グループの中核企業である東急不動産では、「環境先進企業」をめざして様々な取り組みを積極的に進めており、自社で大規模に展開する再生可能エネルギー事業を活かし、2022年12月には自社の事業所及び保有施設*３の使用電力の100％再生可能エネルギーへの切り替えを完了、2024年4月には、RE100達成*４がRE100事務局であるCDPより認定されました。RE100事務局によると、日本におけるRE100を達成した事業会社*5としては初の認定となります。
今後も、自社における再エネ電力利用の継続と共に、コーポレートPPA等の再エネ電力供給により、お客様へ環境価値を提供し、事業を通じた脱炭素社会の実現を目指してまいります。
*3一部の共同事業案件などを除く
*4RE100事務局が認めるグリーンガスが国内市場に存在しないため、コジェネレーション自家発電による電力を除きます。
なお、東京ガス様 が供給するカーボンニュートラルガスを採用することで、脱炭素を実施しております。
*5金融機関を除く
東急不動産ホールディングス「GROUP VISION 2030」について
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/group-vision-2030/
東急不動産ホールディングス「中期経営計画2025」について
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/ir/mgtpolicy/mid-term-plan/
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～持続的な社会づくりと企業成長をめざす価値創造ストーリー性や充実した開示内容が高評価～
東急不動産ホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：西川弘典、以下「当社」）の2024年統合報告書「WE ARE GREEN REPORT」は、日本経済新聞社主催の「第4回日経統合報告書アワード 2024」において、優秀賞を受賞しました。2023年版に続き、2年連続での受賞となります。
本アワードは、日本企業の発行するアニュアルリポートの充実と普及を目的に、1998年から実施されている「日経アニュアルリポートアウォード」が2021年度に改称されたものです。今回のアワードでは、過去最高の応募数496社の中から、総合グランプリ3社、グランプリE賞1社、グランプリS賞2社、グランプリG賞1社、準グランプリ6社、新人賞1社、優秀賞46社が選定され、本日表彰式が行われましたので、あわせてお知らせいたします。
この度の審査では、当社グループの企業価値創造にあたり、トップメッセージや環境経営、人的資本経営、特集である広域渋谷圏戦略、財務・非財務情報などで、具体性を示した豊富な情報開示を行い、投資家の皆様にわかりやすいバランスの取れた内容で透明性があることに高評価をいただきました。
2024年統合報告書「WE ARE GREEN REPORT」は、こちらをご覧ください。
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/about/valuecreation/
当社グループの統合報告書は、長期ビジョンの実現に向けたスローガン「WE ARE GREEN」を冠し、「WE ARE GREEN REPORT」として開示し、本年度で9回目となります。事業活動を通じて社会課題の解決を図り、独自性のあるビジネスモデルを創造しながら、持続的な社会づくりと企業成長をめざす価値創造ストーリーを、株主・投資家をはじめとするすべてのステークホルダーの皆様へ、わかりやすくお伝えすることを目的として制作しております。
本年度は、2030年にありたい姿「価値を創造しつづける企業グループへ」をめざし、強固で独自性のある事業ポートフォリオの構築に向けた構造改革や、バリューチェーンの強みを活かした全社方針「環境経営」「DX」の推進、経営戦略と連動した人財戦略、注力する広域渋谷圏での事業戦略などを説明しています。
その他、当社は、大和インベスター・リレーションズ株式会社が選定する「2024年インターネットIR表彰」では2年連続「最優秀賞」、同表彰のサステナビリティ部門では初めて「優秀賞」を受賞するなど、３つの主要なIRサイト調査で高い評価をいただき、投資家との建設的なコミュニケーションとともに、充実した開示に努めております。
ニュースリリースはこちらをご覧ください。
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/news/others/pdf/979894eec9d6e034e68ad3b2092fd3d244f7b479.pdf
当社は、今後もステークホルダーの皆さまに選ばれる企業グループをめざし、わかりやすくタイムリーな情報開示に努めるとともに、建設的な対話により、企業価値創造の実現に向け取り組んでまいります。
■長期ビジョン「GROUP VISION 2030」で目指す、「環境経営」と「DX」の取り組み
当社は2021年に長期ビジョン「GROUP VISION 2030」を発表しました。多様なグリーンの力で2030年にありたい姿を実現していく私たちの姿勢を表現する「WE ARE GREEN」をスローガンに、「環境経営」「DX」を全社方針として取り組んでいます。
当社グループの中核企業である東急不動産では、「環境先進企業」をめざして様々な取り組みを積極的に進めており、自社で大規模に展開する再生可能エネルギー事業を活かし、2022年12月には自社の事業所及び保有施設*３の使用電力の100％再生可能エネルギーへの切り替えを完了、2024年4月には、RE100達成*４がRE100事務局であるCDPより認定されました。RE100事務局によると、日本におけるRE100を達成した事業会社*5としては初の認定となります。
今後も、自社における再エネ電力利用の継続と共に、コーポレートPPA等の再エネ電力供給により、お客様へ環境価値を提供し、事業を通じた脱炭素社会の実現を目指してまいります。
*3一部の共同事業案件などを除く
*4RE100事務局が認めるグリーンガスが国内市場に存在しないため、コジェネレーション自家発電による電力を除きます。
なお、東京ガス様 が供給するカーボンニュートラルガスを採用することで、脱炭素を実施しております。
*5金融機関を除く
東急不動産ホールディングス「GROUP VISION 2030」について
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/group-vision-2030/
東急不動産ホールディングス「中期経営計画2025」について
https://www.tokyu-fudosan-hd.co.jp/ir/mgtpolicy/mid-term-plan/
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