文部科学省は２０２５年度から、次世代のクリーンエネルギーとして期待される核融合の知識や技術を持つ人材の育成を強化する。核融合科学研究所（岐阜県土岐市）が中心となり教育プログラムを実施するほか、国内外の研究機関や企業に研究者らを派遣し、交流を支援。５年間で５００人程度を核融合分野に呼び込む。２５年度当初予算案に関連費用を計上した。
核融合は軽い原子核同士が融合して重い原子核に変わる現象で、発生する大きなエネルギーを発電に使うのが目標だ。実現すれば有力な産業になるため、欧米などでは国家戦略を策定、スタートアップ（新興企業）の参入も活発だ。人材確保は課題の一つで、英国は今後５年間で２千人以上を育成する目標を掲げる。
文科省の事業では、核融合科学研が国内大学などと連携し、知識習得や人脈づくりの場となる「フュージョン・サイエンス・スクール」を設置。周辺分野の学生や企業の研究者も含め、年２００人程度の参加を見込む。２〜３月には先行して青森や京都で開催する。
（共同）