サッカーのＪリーグが９日、気候変動問題対策など持続可能性への取り組みで、日本財団と連携協定を締結した。２５年度は財団から３億７千万円の助成を受け、全６０クラブへ最大４００万円を配分して環境問題への取り組みを推進する。
気候変動により、酷暑での試合開催や豪雨による試合中止増といった影響を受けている。都内で記者会見した野々村芳和チェアマンは「気候はプレーにも影響する。本気で取り組む」と述べた。
施策の一環として、来年から各クラブの気候変動問題への対策を数値化する「スポーツ・ポジティブ・リーグ」にアジアから初参画する。イングランド・プレミアリーグやドイツ１部リーグも名を連ねる仕組み。「ごみの削減管理」など１２項目を評価することで、取り組みの達成度を把握しやすくなる。
座談会では、サッカー元日本代表の中村憲剛氏が「夏に選手は命を削っている」、スキー・ジャンプ女子の高梨沙羅選手は「雪不足で試合が中止になることも」と語った。ラグビー元日本代表の五郎丸歩氏は「リーグが主導するのは大事なこと」と話した。
（共同）