東日本大震災の教訓を踏まえ、予想される首都直下地震に備えようと、陸上自衛隊施設学校(ひたちなか市勝倉)は14日、マグニチュード(M)7クラスの地震を想定した災害対処訓練を実施し、隊員78人が初動の情報収集やヘリコプターの離発着訓練を行った。

訓練では、首都直下地震で国が想定する19の震源地のうち、本県の被害が最も大きくなるとみられる成田空港付近を震源とし、守谷、龍ケ崎、潮来各市などで震度6強の揺れを観測したと想定。最も大きな被害が出た地域の特定や被災地への移動経路の確保など、隊員を迅速、かつ効率的に派遣するため、初動の情報収集を軸にした訓練を行った。

また、同学校が災害派遣活動拠点として使用する協定を結んでいる国営ひたち海浜公園(ひたちなか市馬渡)を会場に、中型ヘリコプターの離発着訓練を行った。同公園は首都直下地震の際、北海道からの派遣部隊の拠点として使用されることになっている。

この日の訓練には、県や市町村、県警、国土交通省、ネクスコ東日本など関係20機関からも約80人が参加、連携を確認した。訓練を指揮した同学校の冨井稔学校長は「各地域の情報を取りスムーズに部隊を派遣するため、初動を重視したい」と述べた。(根本樹郎)