新型コロナウイルス感染拡大でマスクが不足する医療現場で役立ててもらおうと、茨城県内の製造業10社でつくる共同受注体「GRIT(グリット)」(代表・松木徹エムテック社長)は県に医療用のマスク5千枚を寄贈した。県を通じ、県内医療機関に配布する。共同受注体は医療や航空・宇宙など成長分野への新規参入を目指しており、会員企業の40代を中心とした若手経営者が大学や医療機関と連携した手術具の開発などに取り組んでいる。マスクは会員企業で中国に生産拠点を持つ幸手スプリング(古河市、菅井里輝社長)が現地でのネットワークを生かして調達。調達資金は会員企業で出し合った。感染予防に向けた新商品の開発も進めており、松木代表は「地域に根差した活動で地域を盛り上げていきたい」と話した。