新型コロナウイルス感染を懸念した患者の「受診控え」の影響について、茨城県保険医協会が行った調査で、慢性疾患などの症状悪化を確認した医療機関が回答全体の4割超に上ることが分かった。同協会は「必要な受診は控えず、主治医としっかり相談してほしい」と注意を呼び掛けている。

調査は6月22〜26日に実施。同協会所属の医科・歯科診療所と病院から、460件(回答率28%)の回答を得た。

外来患者の受診控えによって症状悪化などを確認したのは、医科が101診療所(37%)、歯科が78診療所(55%)、病院が3病院(14%)で、全体では182医療機関(42%)に上った。

悪化した例は「糖尿病」が最も多く、血糖コントロールの不良や合併症の重症化が報告された。3カ月受診せず緊急入院した例もあった。次いで「歯周病」「高血圧症」が多かった。原因は「患者による任意の受診中断・服薬の中止」とみられるという。

外来患者数は9割が「減った」と回答した。理由は医科・歯科で「感染リスクを恐れ患者自ら受診を控えた」が5割弱で最多。病院でも4割弱で最多だった。ほかに「長期処方で受診間隔を延ばした」「感染対策のため受け入れを制限」などが多かった。

同協会は、各医療機関とも感染防止策を徹底している点を強調した上で、「自己判断することはとても危険。慢性疾患の悪化や免疫力低下でウイルスに対抗できない状態になることがある」としている。