筑波大(茨城県つくば市)が、石岡市八郷地区で市から借り受けたかやぶき民家1棟を改修して整備した「八郷・茅葺(かやぶ)き研究拠点」が完成し、11日、関係者が出席してセレモニーが開かれた。伝統的なかやぶき建築の知恵を生かしながら、太陽光発電など現代の技術を組み合わせ、景観保全や防災対策、脱炭素化のプロジェクトを展開していく。

研究拠点は、同大システム情報系社会工学域が、2017年度から5年間かけて整備した。屋根をふき直し、内装も畳の間、板の間、いろりのある空間などに造り替えた。

地区住民の暮らしに関する調査結果を踏まえ、施設の基本整備計画の立案や基本設計を同大の大学院生が担った。かやぶきは市所属の職人の指導を受け、市民など80人が参加した。

プロジェクトは、かやぶき民家を「最も持続可能で循環型の建築」と位置付ける。その上で、「未来の農村の新しい暮らし」を探る実証実験に取り組む。離れに小屋を造り、屋根に太陽光パネルを載せ、電気自動車の充電装置を設けた。敷地のへりを流れる小川に小水力発電も設ける予定。

同大の和田洋副学長は「日本文化を発信できる拠点に育ててほしい」とあいさつ。谷島洋司同市長は「かやぶき民家活用のモデルケースに」と期待を込めた。

プロジェクトを担う大沢義明教授と山本幸子准教授が、拠点の概要を説明。整備に関わった人たちの座談会もあった。同大名誉教授で里山建築研究所(つくば市)主宰の安藤邦広さんは、かやぶきの技がユネスコの無形文化遺産に登録されたことを踏まえ「建築技術を支える技が日常の生活の知恵として継承されてきた。その真価をこのプロジェクトで明らかにしてほしい」と述べた。