サッカーのJ2水戸ホーリーホックは28日、茨城県北地区の5市1町を新たにホームタウンに追加すると発表した。27日のJリーグ理事会で承認された。これまでのホームタウンは水戸市など県央地区9市町村だったが、15市町村に拡大する。広域化により、クラブの認知度向上や観客動員数の拡大のほか、県北地域の活性化を目指す。

新たに加わるのは、日立市、常陸太田市、北茨城市、常陸大宮市、高萩市、大子町の6市町。

水戸は2000年のリーグ加盟以来、水戸市をホームタウンとしてきた。17年に周辺のひたちなか市、笠間市、那珂市、小美玉市、茨城町、城里町、大洗町、東海村の8市町村を追加。今回の広域化でホームタウンは計15市町村となり、総人口は茨城県の人口の約3分の1に当たる約100万人となった。

クラブはホームタウン拡大により、ホーム戦の観客動員数の向上を狙う。水戸の1試合での動員数の平均は、19年には約6千人に上ったが、コロナ禍の影響で20年以降は集客に苦戦。今季は平均約3千人前後にとどまっている。

同日の記者会見で小島耕社長(48)は「ホームタウンでの活動を頻繁に行い、地域の方々とクラブとの交流が増えることで、スタジアムに足を運んだり、ファンになったりするきっかけとなることを目指している」と説明した。

加えて、県北地区の企業とパートナー契約の締結を進めることで、クラブの財務体制の強化も期待する。

県北地域の課題を共同で解決していくことも目的の一つ。県北地域は少子高齢化が進んでおり、活性化を目指す6市町の考えと合致した。J2水戸の知名度を利用した交流人口の拡大や、サッカーによる子どもの育成を目指す。

今後、サッカー教室の開催やユースチームなどの下部組織の開設を視野に入れる。また、ホームタウンに在住、在学、通勤の人に向けた優待価格でのチケット販売や、選手がホームタウンの魅力を発信する「PR大使」の活動なども15市町村で行っていく方針。

小島社長は「地域の課題解決、地域貢献の拡大を今まで以上にしていきたい」とコメントした。