干し芋を製造販売する茨城県ひたちなか市長砂の永井農芸センター(永井喜平代表)は、干し芋の生産過程で廃棄されるサツマイモの皮などの残渣(ざんさ)をフレークにする処理技術を開発した。処分費用や食品ロスの削減につながることから、ほかの生産者へ普及をPRし、フレークを使った商品開発にも力を入れる。残渣に付加価値を付け、活用することで、干し芋生産地が抱える地域課題の解決を目指す。

残渣は主にサツマイモをふかしてむいた皮や皮に付いた実の部分。皮は食物繊維などの栄養が豊富で実も甘く、食べられる。ただ、これまではほとんどが産業廃棄物として処分され、生産者の大きな費用負担にもなっていた。

同センターは課題解決のため、残渣に新たな価値を生み出し、活用しようと、東京の経営コンサルタント会社と連携して昨年1月から検討を開始。果物の皮などの残渣を乾燥処分する機械を活用して、干し芋残渣をフレーク処理できることを確認した。

機械には直径40センチ、長さ1・5メートルの円筒二つが横に並び、サツマイモを蒸すのに使う蒸気で円筒表面を140～150度に加熱。1分間に1周程度の速度で回し、円筒の間に残渣を入れて薄く付着させ、水分を飛ばすとフレークになる。

そのまま食べてもサツマイモの凝縮された甘みが味わえるが、一定期間は日持ちするため、加工品に使うこともできる。

クッキーやパウンドケーキ、スコーンを商品化したほか、粉末をパスタ生地に練り込んだ「干し芋パスタ麺」も試作中だ。同センター技術担当の永井桂一さん(58)は「干し芋に並ぶ特産品にし、新たな収益源にもなれば」と商品化に力を入れる。

同センターでは同業者らからの意見を基に機械の改良を進め、今冬からの干し芋生産シーズンに合わせて実用機の導入を目指す。

永井さんは「多くの生産者が直面している課題の解決につなげ、食品ロスの削減や、干し芋業界全体の持続可能な発展に貢献したい」と話した。