茨城県が主要ロケ地となった映画「ゴジラ-1.0(マイナスワン)」が米アカデミー賞視覚効果賞を受賞し、撮影場所が脚光を浴びている。関係者は「観光誘客の好機」と新たな企画を検討。自治体が撮影を支援するフィルムコミッション(FC)事業を推進してきた県は、人気作品の撮影誘致を強化することで観光消費額の拡大を目指す。

作品は終戦直後の日本が舞台。県内では筑波海軍航空隊記念館(笠間市)、鹿島海軍航空隊跡(美浦村)、ヒロサワ運動公園(筑西市)の3カ所がロケ地となった。

記念館では作戦会議を行う特設災害対策本部や、主人公が入院した病室などのロケ現場が残され、一般にも公開。航空隊跡地には主人公が搭乗した戦闘機の操縦室が再現されている。

受賞後最初の週末となった16、17の両日、来場者は記念館が通常の約3割増、航空隊跡地が約2倍となった。「受賞後、問い合わせが相次いでいる」。県の委託でロケ地の管理や撮影の手配などを取り仕切る「プロジェクト茨城」の金沢大介代表(53)は喜びを語る。

県は「FC推進室」を設置した02年10月以降、20年にわたり県内市町村と情報を共有しながら映画やドラマの撮影に協力してきた。人気の撮影場所やロケが行われた作品を紹介する「ロケ地マップ」を毎年作成するなどPRにも力を入れる。

長年の積み重ねが実績につながっている。22年度はロケ支援作品数619件、撮影延べ日数1524日、経済波及効果8億2千万円(推計額)で、いずれも過去最高を記録した。ロケ地としての知名度が関係者に浸透したことで、大型作品の誘致や参加スタッフ数、滞在時間が増え、経済波及効果が拡大する好循環につながっている。

「ゴジラ」に関しては、ファンがロケ地を巡る「聖地巡礼」を見越し、通常は廃棄されるロケセットや衣装などを一部残して活用。昨年11月から4カ月にわたり映画配給会社とタイアップした企画展やロケ地を巡るイベント、コラボ商品販売などを展開してきた。

今回の受賞を受け、プロジェクト茨城はさらに規模を拡大した誘客の企画を検討する。金沢代表は「茨城県のFCは観光誘客に力を入れる段階になりつつある」と指摘。「全国のトップランナーとして客を呼び込める企画を実現させたい」と意気込む。

県も受賞作品を生み出したロケ地の実績を活用し、話題性のある作品を一層呼び込む契機としたい考え。担当者は「ロケ地で聖地巡礼を促すなど、地域への経済効果につなげていく」と話した。