診療所に複数の医師が在籍して訪問診療に当たる「チーム制」が茨城県つくば市で進められている。医師1人が24時間365日体制で対応する従来型の診療所から脱却し、電子カルテ共有や訪問車両の位置情報を把握するなど情報通信技術(ICT)を活用して緊急時に備える。在宅医療を望む高齢者が増加する中、人材の集約で医療人材の負担軽減に取り組む。

■医師7人編成

つくば市内で暮らす男性(88)宅に4月下旬、医師の福江真隆さん(62)が看護師2人とともに訪れた。「困ったこと、心配ごとはありますか」。優しく声をかけながら容体を確認し、傍らでは看護師2人が男性の食事量や体重、歯の状態などを確認。約20分間の診療を終えると笑顔で男性宅を後にした。

福江さんが勤める同市下広岡の訪問診療所「あいつくばクリニック」では、医師5人以上で勤務シフトを組み、休日や夜間を交代で担当する体制を整える。患者の電子カルテや写真を共有し、訪問車両の位置もリアルタイムで把握。担当医が不在でも、近くで往診に当たる別の医師が駆け付けられるようにした。

現在は常勤医3人と、筑波大付属病院の医師など非常勤医4人の計7人でチームを編成し、患者情報などを共有。福江さんは「緊急時の負担軽減や見落とし防止につながる利点がある」とチーム制を歓迎する。

■緊急時も1人

県の第8次医療計画(2024～29年度)によると、05年に約27万人だった75歳以上の後期高齢者は、40年には53万人と倍増する見込み。22年度の県の調査では、全体の51.9%が在宅医療を希望している。

ただ、日本医師会総合政策研究機構が実施した調査によると、全国の診療所の72.4%では医師1人による対応が続いているのが実態。県地域ケア室によると、県内の診療所でも同様の傾向が続いており、医師1人が診察の傍ら、在宅患者の往診を続け、負担が増加する傾向がある。

同クリニックを運営する医療法人理事長の野末睦さん(66)も、訪問診療所を開設した14年当時はたった1人で緊急診療に対応。消化器外科医として勤務経験があったため、急な呼び出しには慣れていたが疲労は蓄積。「チーム化を考えるきっかけになった」と話す。

■拠点化進める

県は26年度までに、在宅医療を実施する診療所・病院数を人口10万人当たり13.6カ所まで引き上げる目標を掲げるものの、茨城県は人口10万人当たりの医師数(22年)が全国46位の「医師不足県」。同室の担当者は「厳しい状況が続いている」と語る。

県は今後、医療機関や訪問看護などの連携充実を図る方針。各市町村で拠点となる診療所の選定を進めたり、若手医師に訪問診療に同行・体験してもらったりして、在宅医療の充実を図りたい考えだ。