茨城県は9日、2023年の県内観光入り込み客数が前年比23.0%増の6105万5000人だったと発表した。コロナ禍前で過去最高だった19年の約95%に当たる。宿泊や飲食などの観光消費額は前年から伸び、3575億7500万円と過去最高を更新した。県はコロナ禍後の観光需要の回復と「(昨秋開催の)茨城デスティネーションキャンペーン(DC)の効果」とみている。

入り込み客数は、県内の観光地186地点とイベント245地点を対象に調査した観光客の総数。県の入り込み客数と観光消費額の調査は1970年以降、毎年行っている。2019年の入り込み客数は6443万4000人だった。

県観光戦略課によると、県内で23年に入り込み客数が多かった主な観光施設やイベントは、国営ひたち海浜公園(ひたちなか市)が約183万人、筑波山(つくば市、宿泊施設含む)が約169万人、道の駅常総が約137万人だった。

笠間稲荷神社は前年から約17万人増の約119万人で、茨城DCに伴うテレビコマーシャル(CM)の効果とみられる。コロナ禍の影響で22年は中止された日立さくらまつり、まつりつくばは、いずれも約64万人、約48万人が来場した。

四半期別では、茨城DCが開催された10～12月が約1906万人で、前年と比べて26.2%増えた。年間で過去最高だった19年と比べても21.2%増えているほか、23年の他の時期との比較でも348万～645万人多く、DCの誘客効果が表れた形となった。

観光消費額は前年比20.9%増で、過去最高だった昨年の2958億4800万円を上回った。日帰り客の1人当たりの単価が約1600円増となったほか、県外からの宿泊が約419億円増の約1447億円と大きく伸びた。

同課の担当者は25年の観光消費額4000億円の達成に向けて「順調に増えている」と強調。10月開幕のDCの後継企画に向けて「国内外からの誘客に積極的に取り組み、稼げる観光づくりに一層取り組んでいく」と意気込みを語った。