茨城県は15日、ゴールデンウイーク(GW)期間(4月26日～5月6日)の県内観光地の入り込み客数が、前年比3.6%減の234万8909人だったと発表した。大規模な催しが開かれた前年から微減となったものの、2年連続で200万人を突破。県は茨城デスティネーションキャンペーン(DC)の効果などを踏まえ、「茨城県の観光は好調に推移している」と強調した。

入り込み客数は県内の観光地や観光施設など計79地点を集計。5年に1度の「常陸大津の御船祭(おふねまつり)」(北茨城市)に約30万人が訪れた前年と比べ、8万8422人減った。県観光戦略課は「今年は大規模イベントがない中で、一定の入り込みがあった」と分析する。

期間中の1日平均は、県全体で12.4%減の21万3537人だった。地域別では県央地域が最も多い10万1568人で、前年から横ばい。県北臨海地域は前年に御船祭があった影響で、8割減の8473人と落ち込んだ。

主要観光地のうち、入り込み客数が最も多かったのは国営ひたち海浜公園(ひたちなか市)で22.5%増の39万7393人。コロナ禍以降で最多だった。ネモフィラが連休期間を通して見頃だったことなどが主な要因で、国内ツアー客数も前年より伸びた。

2023年4月に開業した道の駅常総(常総市)は5.0%増の16万3472人で、県内2番目の人手だった。アクセスの良さやグルメを中心とした物販人気などでメディア露出も多く、市担当者は「これらの要因がうまく絡み合ったのではないか」と見ている。

このほか、潮干狩りなどでにぎわう大洗サンビーチ(大洗町)は0.4%減の10万7410人。「笠間の陶炎祭(ひまつり)」(笠間市)は1.4%減の8万4249人、「水戸まちなかフェスティバル」(水戸市)は12.5%増の8万1千人だった。

同課は同海浜公園で実施したネモフィラの早朝観賞など、DCによる企画の成果を説明。人口減少により国内市場が縮小する中で、「インバウンド(訪日客)を含め、国内外からの誘客をさらに強めていきたい」とした。