世界各国の若者が情報科学の力を競う国際大会「国際情報オリンピック」への出場につなげようと、茨城県教委は本年度、中高生向けの競技プログラミング研修を強化している。対象者を昨年度の4人から11人に増やすとともに、レベル別に講師を配置するなど、個人の技量に合った指導で能力向上を後押しする。同県土浦市大和町の県南生涯学習センターで22日、本年度初回の対面講座が開かれ、参加者は講師からこつなどを学んだ。

同大会は、出題された課題を解決するプログラミングを行い、コンピュータ上で実行することで正しさを競う大会。国内大会の上位入賞者4人が日本代表として出場する。前回の国内大会には、全国4559人が応募した。

研修は2018年度から実施する県教委の「プログラミング・エキスパート育成事業」の一環。県高校教育課によると、前回の国内大会では受講者が初めて上位30人に選出されるなど成果が出つつあり、さらに後押しするため強化に踏み切った。

同課の担当者は「各個人の目標の一、二歩先まで到達できるような支援をしたい」と話す。

強化策の一つは、中高生の研修参加枠を増やすことによる裾野の拡大。本年度は昨年度より7人多い11人に広げ、国内大会の2次予選以上の経験者などが集っている。さらに、個人の過去の成績や目標ごとに「中級コース」と「上級コース」に分け、それぞれ講師を配置。中級コースでは講師と一緒にプログラミングをしてこつを学び、ステップアップを図る。

研修期間は5月から来年3月まで。月1～2回、オンライン指導を実施し、受講者の習熟度の把握や疑問点の解決につなげる。このほか、全3回の対面講座を通して能力を磨く。

この日の対面講座には8人が参加し、上級コースでは各自の目標や課題、勉強計画を確認。練習問題を各自で解いた後、講師から問題の配分ペースや技術的なこつを学んだ。

県立並木中等教育学校5年、中岡裕太郎さん(16)は「1人で練習しがちなので、先生など手本になる人にアドバイスを受けられる機会は貴重」と、研修の意義を肌で感じていた。