今年も茨城県に海水浴シーズンが到来し、水難事故への注意が呼びかけられている。県警によると、2024年までの過去10年間に151人が死亡。起きた水難事故の約半数は6～8月の夏季に集中し、場所は海が7割を占める。中でも子どもの事故が多く、救助しようとした人が被害に遭う事例も少なくない。消防関係者は「溺れたときは慌てず、見つけたら迅速に119番通報をしてほしい」と訴える。

■見つけたら迅速に119番

「大丈夫ですか。助けに行きますから、落ち着いてください」

6月中旬、日立市南部消防署に所属する「水難救助隊」は、同市みなと町の海岸で訓練を実施。人が海に転落した想定で、レスキューボードを使った救助や空気ボンベを使用した潜水捜索を行った。

同隊の本城裕也隊長は「溺れたときは、まず力を抜いて浮いて待つこと」と強調。着衣などで身動きが制限されると、パニックに陥る人が多く、体力を消耗して沈んでしまう要因になるとし「鼻と口さえ水面から出していれば呼吸が確保できる」と助言した。

県警地域課によると、24年までの過去10年間で発生した水難事故は351件で、計151人が死亡。24年は年間に35件発生し、計18人が亡くなっている。事故の約7割が海辺で発生し、ほとんどが水遊びや釣りなどレジャーを楽しむ最中での発生という。

また、過去10年間で夏季に発生した事故の水難者のうち、10代以下の子どもは約4割の92人に上る。

24年8月には、神栖市波崎の波崎海水浴場で、開設時間外に友人と訪れた男子高校生=当時(16)=が遊泳中に姿が見えなくなり、その後死亡が確認された。また、潮干狩りに来ていた母親と子ども2人が沖に流されてしまう事案もあった。

ライフセーバーなど監視体制が整っていない場所について、同課は「事故に気付けなかったり、認知が遅くなってしまう」と危険性を指摘する。

同隊は要救助者を発見したときも、むやみに助けに行かないよう警鐘を鳴らす。同8月には、鉾田市のヘッドランド近くで、沖合に流された子ども2人の救助に向かった50代の男性が流され死亡した。

本城隊長は「(要救助者に)声をかけたり、釣りざおやペットボトルなどの漂流物を使ったりするなど、陸上からできる救助を考えて迅速に119番通報してほしい」と訴えた。