学校プールの老朽化などを背景に、茨城県内小中学校の水泳授業で、外部のプールや民間スポーツクラブの指導者らを活用する動きが広がっている。県教育委員会のまとめ(4月調査時点)では本年度、別学校での共同利用を含む外部施設活用は小中で350校。外部指導者の活用は小学校で143校に上る。水泳授業の外部活用は自校プールの維持管理費削減や児童生徒の安全性・技術向上につながる半面、移動手段の確保など課題もある。

同県ひたちなか市高場にある「アシストスポーツクラブ」のプールで5月、市立高野小の水泳授業が行われた。児童らは泳力別に三つのコースに分かれ、クラブコーチらの指導を受けた。

「手をもっと伸ばして」「息継ぎをしっかり」。ビート板を使ったバタ足や息継ぎなど基本を学ぶ児童から、クロールや背泳ぎなどで25メートルを何本も泳ぐ児童もいて、個別に助言が飛んだ。教諭らもプール内外で指導や見守りに取り組み、安全に気を配った。

6年の男子児童は「広くて自分のペースで泳げるから水泳がもっと好きになった」と笑顔を見せた。

■日程・移動難しく

同市は学校プールの改修費用や維持管理費の抑制、児童らの水泳技術の向上などを目的に2023年度、市内2事業所と協定を結び、2施設で水泳授業を開始。昨年度は新たに2施設を追加した。天候に左右されず計画的に授業が進む点や専門的な指導が受けられる点が評価され、保護者から好意的な意見が寄せられているという。

ただ、外部活用を中学まで広げるには課題がある。民間施設のプールを活用する場合、一般利用者がいる。コーチや施設利用のスケジュール調整が難しく、使える施設数が足りなくなる。施設まで移動する子どもたちの人数が増えれば、送迎バスや運転手など、これまで以上に移動手段の確保が必要になる。

■未設置校増

本年度に公営・民営プールの活用や近隣の他公立学校のプールを共同利用する学校は、5年前の20年度と比べ、小学校が118校増の237校、中学校が30校増の113校に上る。

外部指導者を活用するのは小学校で昨年度比10校増の143校。外部指導者の活用に関しては、保健体育の専門的な教諭が配置されている中高では調査項目から外している。

一方、プール未設置校は増えており、小学校が20年度比27校増の82校、中学校が同比8校増の62校。水泳授業が必須ではない高校では同比4校減の23校。

プールの共同利用や民間施設の活用が全国的に広がっている。県教委の担当者は「今後も学校外プールの活用などが広がる可能性がある」と話す。