4月下旬、茨城県つくば市と土浦市を起点に群馬・埼玉両県を巡る日帰りバスツアーが行われた。

車両は改装したての「最新型」。幅広い座席にフットスタンド、化粧台付きトイレ、冷蔵庫などを装備。入れたての茶やコーヒー、飲料のサービスもある。

「長距離でも安心して旅を楽しめる。また乗りたい」。ツアーに参加した女性が声を弾ませた。

この日ハンドルを握ったのは、貸し切りバス運行「つばさ観光」(つくば市)の石井信道取締役(40)。3月まで社長だった。

「旅行を提供できないコロナ禍はつらかった。今、多くの客にバス旅行を楽しんでもらえることがうれしい」。ツアー客を笑顔を出迎えた。

2012年に入社。その後、水戸市内の別の旅行業者に転職したが、前経営者に請われて20年7月、社長に就任した。

当時は新型コロナウイルス感染拡大が深刻化。密を避けた行動が呼びかけられ、バス需要は急減した。

経営体力がない会社はバスや運転手を減らした。旅行業者が目的地や日程を決め、応募した参加者がバスに乗って団体行動する従来の「パック旅行」は、撤退が相次いだ。

県によると、22年に観光バスを利用したのは71万3000人。コロナ禍前の19年の196万7000人と比べ、半数以下に落ち込んだ。

「元々、バス1台を貸り切る形の観光は下火だった。変化した世間のニーズがコロナ禍で顕在化した」

貸し切りバスと団体旅行の強みをどう生かすか-。考え抜いた末の結論はパック旅行の拡大だった。

コロナ禍後の観光シーズンを見据え、バスの所有台数を9台から17台に増強。鉄道や飛行機では行きにくい場所への長距離旅行の需要を予測し、一部のバス車両を改装して快適性を向上させた。

22年、県や国土交通省と連携し、ダムや霞ケ浦導水施設を巡るツアーを実施した。さらに個人が所有する希少なバスの見学ツアー、バスの運転や業務の体験イベントを開いた。

「いずれも普通では見られない場所やできない体験ができる。強い目的意識を持ったマニア層の参加意欲をかき立てた」

取り組みは参加者の交流サイト(SNS)を通じて国内外に拡大。会社の認知度が高まり、県外や海外からも配車の依頼が舞い込んだ。23年度の売り上げは1億2000万円。19年度と比べて3倍増となった。

「売り方次第で旅行客を呼び込めると証明できた」

ただ、貸し切りバス業界を巡る現状は厳しい。

県バス協会によると、23年の県内108社の運送収入は87億円で、19年の72%にとどまる。インターネットなど娯楽の多様化で旅行需要が減り、さらに運転手不足が重くのしかかる。

「それでも旅行を求める人はいる。ニーズを先取りして応える観光商品を今後もつくり続けたい」