地震や水害などの大災害から、日常に潜む事故、火災。安心して過ごすためには、日々の備えが欠かせない。それぞれの立場で地域の安全を支える茨城県内の女性たちのもとを訪ねた。

県防災士会に所属する防災士。町内会の自主防災組織の防災アドバイザーを務めたり、県内各地で防災研修を行ったりと、地域に根差した活動を精力的に続けている。

大阪府出身の46歳。高校生の頃に阪神・淡路大震災を経験。結婚を機に茨城県つくば市へ移住し、出産直後に東日本大震災に見舞われた。当時、夫は仕事で同県日立市におり帰宅が難しかった。いつ揺れるか分からない状況で7カ月の乳児を抱え、おむつやミルクは足りるのか、どこから情報を得たらいいかと、不安な日々を過ごした。「切羽詰まる状況で、子どもを守ることだけで精いっぱいだった」

二つの大震災を経て、災害時に直面する問題は育児や介護、衛生など暮らしの延長線上に存在すると実感。「さまざまな日常の困りごとに備えていると、そのまま災害対策につながる」と考え、日ごろの積み重ねが重要であることを防災士として伝えている。

子育て中の保護者に教える際は「もう災害に備えているようなもの」と話すことがある。乳幼児を連れて外出する際に持ち運ぶ「マザーズバッグ」には、哺乳瓶やミルク、着替え、お尻ふきなど不測の事態に使える品々が既に入っている。このほか「自分のための備えもプラスできるといい」とアドバイスする。

東日本大震災を知らない世代に向けた教育では、つくば市立手代木中学校の生徒が作る防災マップの監修を務める。生徒らは実際に学区を歩きながら危険箇所や避難場所などを細かく調査し、その中で住民と交流した。地域を知ることで愛着が湧き、「まちのために何かしたい」という気持ちが自然に出てくることを期待する。

「子どもたちや地域の防災意識を育てていきたい」。被災者、母親、女性、そして防災士の視点を生かし、地域を守る。